新型コロナワクチンの効果や副反応について

印刷ページ表示大きな文字で印刷ページ表示ページID：0081338 更新日：2024年11月11日更新

使用するワクチンについて

国で薬事承認されたワクチンは、新型コロナウイルスの「オミクロン株JN.1系統」に対応したもので、その種類は以下のとおりとなります。

医療機関によって、取扱いワクチンの種類が異なりますので、各医療機関にお問い合わせください。

5社のワクチンの被接種者向け資料掲載ホームページ（出典：独立行政法人医薬品医療機器総合機構）
製造販売業者	資料掲載ホームページ
ファイザー社	https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/GeneralList/631341D＜外部リンク＞
モデルナ社	https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/GeneralList/631341E＜外部リンク＞
第一三共社	https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/GeneralList/631341M＜外部リンク＞
武田社	https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/GeneralList/631341G＜外部リンク＞
Meiji Seika ファルマ社	https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/GeneralList/631341P＜外部リンク＞

有効性について

　新型コロナワクチンについては、有効性や安全性が確認された上で薬事承認されており、さらに、国内外で実施された研究などにより、新型コロナウイルス感染症にかかった場合の入院や死亡等の重症化等を予防する重症化予防効果が認められたと報告されています。

　2023/24シーズン（令和5年秋冬の接種）において用いられたオミクロン株対応1価ワクチン（XBB.1系統）の効果として、新型コロナウイルス感染症による入院を約40～70％程度予防した等の報告が国内外でなされています。（令和6年7月時点）

【国内の報告】
・60 歳以上における入院予防効果が 44.7％。

【海外の報告】
・60歳以上における入院予防効果が70.7%、ICU入室予防効果が 73.3%。
・18歳以上における入院予防効果が62%、救急受診予防効果 58％。
・65歳以上における入院予防効果は接種7ー59日後で54%、接種60ー119日後で50%。

※いずれもオミクロン株対応1価ワクチン（XBB.1系統）を接種していない方との比較

詳しくは厚生労働省HPをご確認ください。

新型コロナワクチンの安全性・有効性について（厚生労働省）＜外部リンク＞

安全性について

　厚生労働省は、接種後に生じうる副反応を疑う事例について、医療機関に報告を求め、収集しています。　
　ワクチンと関係があるか、偶発的なもの・他の原因によるものかが分からない事例も数多く報告されます。　
　収集した報告について、厚生労働省の審議会に報告し、専門家による評価を行います。こうした結果を公表するなどして、安全性に関する情報提供などを行っていきます。

接種後の副反応について

　ワクチンを接種した後は接種部位の痛みが出たり、倦怠感、発熱、頭痛や関節痛などが生じることがあります。主な副反応は以下のとおりですが、これらの症状は、たいてい数日以内で軽快することが分かっています。

　まれにショックやアナフィラキシー（急性のアレルギー反応）がみられることもあります。

副反応一覧

詳しくは、新型コロナワクチンQ＆A（厚生労働省）＜外部リンク＞をご確認ください。

副反応疑い報告について

　副反応疑い報告書は、予防接種法に基づき、ワクチンとの因果関係が不明な場合も含めて、副反応と疑われる症状が現れたことを医師等が確認した際に、医師等から厚生労働大臣に提出するものです。

全国の副反応疑い報告
推定接種回数	511,749,324件
副反応疑い報告頻度	0.0074％
重篤報告頻度	0.0018％
死亡報告頻度	0.0003％

（厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会資料より）

　報告期間：令和3年2月17日から令和6年4月21日まで

健康被害救済制度について

　一般的に、ワクチン接種では、副反応による健康被害（病気になったり障害が残ったりすること）が起こることがあります。極めて稀ではあるものの、なくすことができないことから、救済制度が設けられています。
　救済制度では、予防接種によって健康被害が生じ、医療機関での治療が必要になったり、障害が残ったりした場合に、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金等の給付）が受けられます。
　新型コロナワクチンの接種についても、健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく救済を受けることができます。

詳しくは、予防接種健康被害救済制度について（厚生労働省）＜外部リンク＞をご確認ください。